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全く同じメソドロジーを使用していない限り、リターンが実際に同じになることはなく、時には大きく異なります。したがって、インデックスが使用しているメソドロジーとそれがパフォーマンスに与える影響を理解することは、インデックス・ベースの投資商品を保有する投資家が増加している中で、特に重要だと言えます。
大まかに言えば、インデックスのメソドロジーはインデックスの設定、計算、維持・管理を司る規則や基準をまとめたものです。インデックスに組み入れる基準を満たす証券、インデックス値を算出する数式、構成銘柄を変更するプロセス、更新の予定は規則によって決まります。
インデックスのメソドロジーは複雑かもしれませんが、理解できないものではありません。実際、インデックスのメソドロジーの中心的特徴の一つは透明性です。主要インデックス・プロバイダーの大半はインデックスのメソドロジーを公表しており、複製が可能です。
投資家にとっては、インデックスのメソドロジーがそのインデックスの特徴やパフォーマンスを最終的に決定する設計図であると認識することが重要です。なぜなら、似たようなインデックスに連動しているETFの中から投資先を選択する場合、各インデックスのメソドロジーの中心的な要素を理解する必要があるからです。そうすることで初めて、十分な知識に基づいて自らの投資目標に沿ったETFを選択することができます。
これらの規則によって、どの証券をインデックスに組み入れ、どれを除外するかが決まります。インデックス・プロバイダーは主に以下の2つの要因を考慮して規則を設定します。
インデックスの使用目的には、ポートフォリオのパフォーマンスを測定する基準とすること、ETFやミューチュアル・ファンドなどの投資商品の土台とすること、およびリサーチの支援材料とすること、またはそれらの組み合わせがあります。
インデックスは市場の需要を受けて設定されることもあれば、インデックス・プロバイダーの専門家チームが、特定の市場または具体的な投資戦術や投資戦略に機会を見出し、それを再現するインデックスを設定しようとする場合もあります。
動きが再現可能であれば、ほとんどすべての市場セグメントがインデックスの対象になります。例えば、資産クラス、サブクラス、セクター別のインデックスが考えられます。特定の国に特化することも、経済的、地域的に類似の特徴を持つ複数の国を対象にすることも、あるいはグローバル市場を対象にすることも可能です。また、配当収入やリスク管理など、特定の戦略やテーマに基づいてインデックスを設定することもできます。
どのようなエクスポージャーを目指すかによって、インデックスの候補の集まりであるユニバースが決まり、その中からインデックスの組入基準を満たす証券または資産クラスを組み合わせます。ユニバースの特徴で最も重要なのは、インデックスに組み入れる可能性がある資産タイプの価格が公表されていることです。これらの価格はインデックスの算出結果に信頼性を与える不可欠な要素です。
適格性基準と選択基準によって、証券の適格性、および最終的にインデックスに組み入れるか否かが決定されます。一般的な基準には、証券の時価総額、発行体の本社所在地、証券の通貨などがあります。例えば、時価総額50億ドル以上の米国株式といった条件や、テクノロジー株だけを適格にするという条件も可能です。
資産や証券が売買される頻度を示す流動性が重要な適格性基準と見なされるケースも多々あります。インデックスを投資商品の連動対象に使用する場合、流動性は、インデックスを複製したい商品プロバイダーが商品のポートフォリオ構築用に資産を容易に購入できるかどうかを判断するための重要な尺度になる場合があります。そのため、流動性が低い、すなわち取引頻度の少ない証券は、他の基準に合致していてもインデックスから除外されることもあります。
インデックスの使用目的および意図するエクスポージャーに応じて、株価収益率（PER）や配当利回りなど、財務関連指標やファンダメンタルズを含む要因も選別の条件に採用されることがあります。
株式を選別するための条件には様々な種類があります。例えば、シャリア指数は、シャリア（イスラム法）の観点から、イスラム投資家が容認しがたい製品やサービスを提供する企業の株式を除外しています。持続可能性インデックスは、環境関連の条件に基づく最低基準を満たさない企業を除外しています。
多くの指数メソドロジーでは、こうして特定された適格資産を一つ以上の選択基準に基づいてさらにランク付けし、上位の銘柄のみをインデックスに組み入れます。例えば、S&P500指数は通常、他の適格基準に適合した米国株式の中から、時価総額の大きい銘柄を選択します。
ウェイトの仕組みを理解するために、ダウ平均を見てみましょう。ダウ平均は非常にシンプルな加重法を使用しています。例えば、ダウ平均の構成銘柄であるゼネラル・エレクトリック（GE）の株価が35ドルで、全構成銘柄の株価の合計が1,500ドルとすると、ダウ平均におけるGEのウェイトは35ドル/1,500ドル = 2.3％となります。同様に、ダウ平均の構成銘柄であるナイキの株価を70ドルとすると、ウェイトは70ドル/1,500ドル = 4.6％となります。ナイキのウェイトはGEの2倍になるため、ナイキの株価が10％変動した場合にダウ平均のパフォーマンスに与える影響はGEの株価が10％変動した場合の2倍になります。
価格加重は最もシンプルな加重法ですが、あまり使われていません。株価以外の要因を考慮した加重方法の方が一般的です。
時価総額加重では、構成銘柄は規模に基づいて加重されます。時価総額（株価に発行済み株式数を掛けたもの）が最も大きい証券はウェイト、すなわちインデックス値に与える影響が最大となります。
時価総額が最も小さい証券のウェイトが最も小さくなります。インデックスの各証券のウェイト率は、個別証券の時価総額をインデックス全体の時価総額で除して求めます。
最も一般的なインデックスの加重方法は、時価総額加重の変形である浮動株調整後時価総額加重です。この手法は、公開市場で容易に入手できる株式数に基づく各証券の規模を、より適正に示すことを目的としています。
浮動株調整後時価総額加重の計算では、大量の非取引株がある場合は除外します。これらの非取引株は通常、会社の創業者、経営陣、その他の支配株主（従業員持ち株制度(ESOP)、会社の基金、政府系機関など）によって保有されています。
均等加重指数では、ウェイトは時価総額と関係なく、全ての構成銘柄で同じになります。均等加重指数は、小型株が大型株をアウトパフォームしている際に時価総額加重指数をアウトパフォームするため、この特性を活かす形で投資商品の土台に使用することができます。
ファンダメンタル加重方式では、構成銘柄は、売上高や利益の伸び、配当利回り、1株当たり利益（EPS）、自己資本利益率（ROE）を始めとする財務指標など、一つ以上のファンダメンタル要因を用いて加重します。関連する要因の格付けが最も高い証券のウェイトが最も大きくなります。
S&Pピュア・スタイル指数などのファクター加重指数では、親インデックスの構成銘柄の中から特定の属性に分類できる証券を選択します。組入基準を満たした証券が、望ましい属性をどのくらい正確に反映しているかに比例して加重されます。
加重方法がインデックスに与える影響とは?
加重の方法によって、インデックスの構成銘柄がどのように変化するのかを見てみましょう。
インデックスを均等加重すると、全ての構成銘柄がインデックスのパフォーマンスに同じ影響を与えます。
インデックスを株価で加重した場合、株価が最も高いA社がインデックスのパフォーマンスに最も大きな影響を与えます。
インデックスを時価総額で加重した場合、時価総額が最も大きいB社がインデックスのパフォーマンスに最も大きな影響を与えます。
| 会社名 | 株価 | 発行済株式数 | 時価総額 |
|---|---|---|---|
| A | 159.08 X | 206,240,000 = | $32,808,659,200 |
| B | 106.48 X | 517,521,740 = | $55,105,714,875 |
| C | 13.61 X | 439,280,860 = | $5,978,612,505 |
| D | 62.22 X | 386,234,640 = | $24,031,519,301 |
| E | 50.37 X | 98,118,740 = | $4,942,240,934 |
インデックス値は取引時間を通じて1秒ごとに計算・公表されます。このように「毎秒」ごとにインデックスを算出するために標準化された手法、数式、計算方法が用いられています。
インデックス値の計算方法とは?
クリックすると、一般的な時価総額インデックスの計算方法が表示されます。
ステップ1： 各構成銘柄の現在株価に発行済み株式数を掛けて、各銘柄の時価総額を算出します。
ステップ2： 構成銘柄の時価総額を合計して、インデックスの時価総額を算出します。
ステップ3： インデックスの時価総額を除数で割って、インデックス値を算出します。
| 会社名 | 株価 | 発行済株式数 | 時価総額 |
|---|---|---|---|
| A | 159.08 X | 206,240,000.00 = | $32,808,659,200 |
| B | 106.48 X | 517,521,740.00 = | $55,105,714,875 |
| C | 13.61 X | 439,280,860.00 = | $5,978,612,505 |
| D | 62.22 X | 386,234,640.00 = | $24,031,519,301 |
| E | 50.37 X | 98,118,740.00 = | $4,942,240,934 |
| 指数時価総額 | $122,866,746,814 | ||
| 指数除数 ÷ | 34,938,376 | ||
| 指数値 = | 3,517 | ||
インデックスのリターンは、ある時点のインデックス値を次の時点と比較して求めます。例えば、ある日の取引終了時点のインデックス値が1,878.48で、翌日の終値が1,894.86の場合、その差異は16.38で、価値が0.87％上昇したことを示します。
インデックス・プロバイダーは、インデックスのメソドロジーが定める規則や過去に存在した証券ユニバースの長期実績を用いて、当該インデックスが導入された日（「設定日」）よりも前に存在していた場合のパフォーマンスを推定できます。ただし、バックテストのデータを基に算出したデータは理論値にすぎず、実際のデータと同じでないことを認識することが重要です。
除数はインデックスの計算にとって重要です。インデックスの開始時に設定される任意の数字ですが、通常公表されています。除数はインデックスの水準を算出する際、計算式の分母に適用し、分子にはインデックスの構成銘柄の時価総額の合計金額を用います。分子の数値はすぐに数兆ドル規模になるため、比較しやすいように縮小するのが除数の最初の役目です。
除数のさらに重要な役割は、銘柄入れ替えや浮動株の調整があってもインデックスの継続性を維持することです。そのために、除数はインデックス値に影響を与える変化（株価変動を除く）が打ち消されるように定期的に調整されています。そうした変化には株主割当、スピンオフ、特別配当の支払いなどがあります。
さらに、除数の調整は取引の終了後に行われます。そのため、構成銘柄の株価は変わらないという想定で、変更前のインデックスの終値は翌営業日の始値と同じになります。
均等加重インデックスと価格加重インデックスの除数調整は、時価総額加重インデックスと異なります。しかし、インデックスの構成銘柄に対する変更に関係なくインデックスの水準を一定に維持するという原則は同じです。例えば、株式分割を実施しても時価総額は変わらないため、時価総額加重インデックスでは株式分割を調整する必要はありません。ただし、価格加重インデックスの場合、株価 が分割前の半分またはそれ以下になる場合があり、重要な要因であるため調整が必要です。
株式インデックスと債券インデックスは通常、プライス・リターン指数またはトータル・リターン指数として計算されますが、S&P500指数など多くのインデックスは、両方の方法で算出しています。
プライス・リターンのみを計算する場合、インデックス値の変化は構成銘柄の価格の変化、または未実現のキャピタル・ゲインおよびキャピタル・ロスを反映しています。一方、トータル・リターン指数の場合、インデックス値の変化は、価格の変化と、配当その他の現金支払いの再投資によるインカムによって決まります。したがって、構成銘柄に配当支払いがある株式インデックスのトータル・リターンは、常にプライス・リターンを上回ります。
インデックスのトータル・リターンの計算と、追加株式を購入するために配当収入を再投資するミューチュアル・ファンドなど、インデックス・ベースの商品のトータル・リターンの計算は異なります。インデックスにおいては、配当は変化するインデックスの水準を計算する際の追加的な要因になります。
コモディティ・インデックスは、トータル・リターンまたは超過リターン、あるいはスポット・インデックスとして計算されます。これらの種類のリターンの計算方法に関しては、S&P GSCIのメソドロジーを参照してください。
そのためには、証券の追加・除外によって、インデックスを構成する銘柄を順次変更する必要があります。また、実際に売買可能な株式数を反映するように、通常は株式数を更新する必要があります。
大半のインデックスでは、証券の追加・除外は通常四半期ごと、または1年ごとに実施される定期的なリバランシング時に同時に行われます。この時、インデックス・プロバイダーは、メソドロジーが定める条件に最も適した証券を選定するため、銘柄選択プロセスを実質的にもう一度行います。
ほとんどのインデックスでは、銘柄の除外は企業がインデックスの適格性要件を満たさなくなった場合、またはインデックスの選択基準により相応しい企業が他に現れた場合に実施されます。他にも、発行企業が買収や非公開化された場合や、他の企業と合併した場合には除外が義務付けられています。いずれのケースも、除外の根拠は明らかにされます。
また、大半のインデックスのメソドロジーでは、上場廃止や倒産などの重大なコーポレート・アクションが生じた場合、予定されている次回のレビューまでの間は、当該証券をインデックスから除外するよう規定されています。
第5章が終了しました。この章で学んだことを確認するために、簡単なテストを行います。
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